収入も多いが支出も多い……。これが医師の懐事情の実態ではないでしょうか。「稼いでも、稼いでも、手元にお金が残らないなぁ」という悩みを抱えている医師の方は“高所得貧乏”にならないよう、賢い資産運用や投資で資産形成を考える必要があります。同僚の医師はすでに始めていて、同じ収入でも多額の貯蓄をしているかもしれません。
医師はお金が貯まらない？
リクルートドクダーズキャリア8月号によると医師の4割以上の世帯年収は2,000万円を超えています。世の中の一般的なサラリーマンの平均年収が約400万円といわれる時代で、医師は1人でサラリーマン約5人分の収入を得ていることになります。高収入であることは、間違いありません。
ただ、医師は支出も多いケースが少なくありません。支出の内訳を見てみると、子どもの教育費、住宅ローン、車のローンが大きな割合を占めているようです。
例えば、教育費。医師は自分の子どもに医師になってもらいたいと考える人が少なくないため、その場合は子どもを医学部または医大に通わせることになります。私立医大は6年間で学費が約3,000万円以上といわれていて、さらに難関の医学部に入れるためには小学生や中学生のときから準備をしなければなりません。そこには塾の費用や教材費など、多くの教育費がかかることになります。
住宅と車に関しても、高収入であるがゆえに高級住宅地に住み、高級車に乗っているケースが多いようです。そのため、月額で支払う固定費が平均年収を得ているサラリーマンより大幅に割高になります。さらに、外食の機会が多い、海外旅行によく行くなど、そのほかの理由でも出費が多いということもあるでしょう。
「入るものは多く、出るものは少ない」のであればお金はどんどん貯まりますが、出ていくものが多いとお金を貯めるのは簡単なことではありません。お金を手元に残すためには、支出を抑えるか、または“別の方法”を考えなければなりません。
医師の預貯金事情と資産運用
医師は多忙な日々を過ごしているため、資産運用を行う時間も精神的な余裕もなく、自身の資産について考えることすらできていないというケースがめずらしくありません。金利の高かった昔とは違い、今は超低金利時代であるため、銀行口座にそのままお金を預けているだけでは増えません。銀行に寝かせているだけ、おいているだけ、という状況になってしまいます。
さらに現在と昔の違いでいうと、老後の年金の問題があります。少子高齢化に伴い、支給年齢の引き上げと支給金額の減少が予想される現代日本では、老後の資産を自分自身でしっかりと形成しておくことが自衛のための手段となります。
資産運用の一つとして、個人年金があります。個人年金は公的年金と違い、生命保険のように加入希望者が支払う年金制度です。支払った保険料が控除になるため節税になり、また支払った保険料相当の死亡給付金を家族に残せるなどのメリットがあります。
個人年金は大きく分けて、「定額」と「変動」の二つのタイプがあります。それぞれの特性を知り、自分の家庭に合ったタイプの年金に加入することが大切です。
個人年金に加入している人の多くが選択する定額個人年金は、加入時点で受け取ることのできる金額が決まっています。利回りは決して高いとはいえないものの、節税ができて、確実に定額を受け取れるので、大きな安心感が得られるものです。
一方の変動個人年金は、保険料の運用状況によって受取額が変動します。これは状況によっては高い利回りで多くの額を受け取れる可能性がありますが、年金を受け取るタイミングに運用がうまくいっていなければ、年金額は減少してしまいます。
老後資金形成のために医師におすすめの投資
医師におすすめしたい投資の一つが米国ドルの外貨建て保険です。
日本国内は超低金利になっていますが、米国ドルの外貨建て保険は比較的利回りが高く設定されています。実際に、年3％の利回りを保証する外貨建終身保険などもあるため、海外の保険に目を向けてみると、また違った投資法が見えてきます。
ただ、外貨による生命保険は為替変動のリスクが存在することも頭に入れておく必要があります。とはいえ少子高齢化が進み、日本の先行きが見えづらくなっている現在は、「資産をすべて日本円で所有する」こともリスクになる可能性があります。これはどちらが正解ということはなく、世界情勢の変化に常にアンテナを張りながら、自分にとって最適な解を見つけていくことが求められています。
さらに、不動産投資も医師におすすめの投資です。
不動産投資には高い節税効果があり、収入の多い医師が税支出を抑える手段の一つとして、近年、注目を集めています。
まとめ
資産をどのように形成するか、必要な資産はどのくらいか、どのタイミングで始めるかなど、各家庭により状況は大きく異なります。そのため、資産形成を始める際には子どもの教育、住まい、老後の生活といったライフプランや家計のポートフォリオを見直し、ご自身の家庭に適した方法を選ぶことが重要なポイントといえます。
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