地方医師の収入の現状について

今回の本題の「地方医師」と「大都市圏医師」の収入の違いを見ていきます。結論から書くと、一般の職種の給与水準とは異なり、医師の世界では「地方のほうが都会よりも収入が高い」現実があることがわかります。
厚生労働省の「平成28年 賃金構造基本統計調査の統計データ」によると、年収の高い都道府県ランキングは、男性医師の場合、＜35～40歳＞1位：山形、2位：奈良、3位：鳥取、＜40～45歳＞1位：宮城、2位：兵庫、3位：大阪、＜45歳～＞1位：滋賀、2位：福島、3位：青森、女性医師の場合、＜～35歳＞1位：山形、2位：三重、3位：京都、＜35～40歳＞1位：宮城、2位：香川、3位：広島、＜40～45歳＞1位：新潟、2位：山口、3位：埼玉、＜45歳～＞1位：高知、2位：長崎、3位：青森となっています。
これを見る限り、大都市圏は男性医師の40～45歳の3位にランクインしている大阪ぐらいで、東京や名古屋、福岡は入っていません。一般職種では“東京一極集中化”が進んでいる日本でも、医師の世界に関しては「都市よりも地方のほうが年収が高い」というのはデータで証明されています。
このような収入格差が生まれる原因は“需要と供給”のバランスに他なりません。東京は人口が多いぶん、患者の数は多くても、医師の数も地方よりも圧倒的に多いため、給与が抑えられる傾向にあるようです。一方、地方は「医師が貴重な存在」なので、需要が増え、給与も高くなるというわけです。
ただ、地方の医師は貴重な存在であるぶん、求められる機会が当然多くなり、労働時間は長くなります。こう考えると、長く働いた分が給与に反映されているという考え方もできるかもしれません。