医師にとって節税につながる不動産投資とは

医師が不動産投資を行うことのデメリット

医師が不動産投資を行うことのデメリットは、専門分野ではない不動産での投資のため、確実に節税対策として有効とはいい切れない点です。

不動産投資とは購入したアパートやマンションに自分自身が住むのではなく、他の人に貸して住んでもらい、そこから運用益を得ながら節税もするというものです。つまり、利益も得られて、節税もできるため不動産投資には大きなメリットがあるといえます。

しかし、購入したアパートやマンションに入居希望者が現れなかった場合は、どうなるでしょうか？　既に不動産を購入しているため、必要経費は発生し、課税所得を減らして節税を行うことはできても、入居者がいなければ家賃が入ってこないため、運用益は得られません。

仮に2,000万円のマンションを購入して、入居者が絶えず入り、最終的に2,000万円以上の家賃を得ることができれば大きなメリットを得られますが、入居者が入らなければお金は出ていく一方で、キャッシュフローが赤字になってしまう可能性があります。

また、勤務医として1つの病院で働いている場合は年末調整の必要がなかった医師も、不動産投資をすると確定申告をする必要性が出てきます。税金関係でさらにいえば、不動産投資をすると、不動産取得税や固定資産税、所得税など、各種税金が発生するということも覚えておきましょう。

他にも、入居者が家賃を滞納する、オーナー責任の修繕が発生するなど、「予想外のトラブル」も今まで以上に出てきます。不労所得が得られて節税もできる可能性がある不動産投資ですが、デメリットがあることも忘れないでください。