数ある投資のなかでも、特に医師におすすめなのが不動産投資です。
医師は高収入なのだから投資など必要ないと考える方もいるかもしれませんが、高収入だからこそ、不動産投資がおすすめなのです。
本コラムでは、なぜ医師に不動産投資がおすすめなのか、医師が不動産投資を行ううえでの注意点を中心に解説します。
なぜ医師に不動産投資がおすすめなのか？
・高い節税効果が期待できる
医師は高収入な職業ですが、その分多額の税金を納めています。高い税負担に悩む医師の方は非常に多いかと思いますが、これを解決できるのが不動産投資です。
不動産投資によって得た利益は、給与所得と合わせて確定申告をすることになります。仮に不動産投資で赤字になってしまった場合は、給与所得からその赤字分を控除することが可能です。
これを「損益通算」といいます。
また、不動産投資を行えば、減価償却費、管理費、修繕費、ローン返済額のうち利息部分、税理士に支払う手数料など、さまざまな経費を計上することができ、課税所得を減らすことができます。
物件という資産を手にしつつ節税も叶うのが不動産投資なのです。
・医師は社会的信用があるので借入がしやすい
医師は高収入のうえ、社会的な信用が極めて高い職業です。
この「社会的信用」は、不動産投資を行ううえで非常に大きなアドバンテージです。サラリーマン大家による不動産投資ブームも陰りを見せ始め、金融機関からの融資も受けにくくなりつつあります。
そんなご時世においても、融資を受けやすいのが社会的信用の高い「医師」という職業です。
一般のサラリーマンの場合、欲しい物件が見つかっても融資が受けられるとは限りません。その点、医師は融資が受けやすいので、自分が欲しいタイミングで物件を購入することができます。
医師が不動産投資をするうえでの注意点
①赤字を補填するために物件を購入してはならない
満室にならない、修繕に多額の費用がかかってしまった、家賃の滞納が発生したなど、さまざまな理由によってキャッシュフローが赤字に陥ってしまうこともあるかと思います。
このような状況になると、ついつい利回りの良い黒字が期待できる物件を新たに購入して、赤字を補填しようと考えてしまいがちです。
さらに医師は高収入ゆえに、たとえ今ある物件の収益が赤字であっても、次の物件を購入するためのローンの借入も容易でしょう。
しかし、融資を受けられて、黒字が期待できる物件であっても、一度立ち止まるべきです。
次の物件購入を検討する前に、今の物件のどこに問題があり、なぜ赤字に転じてしまっているかを確認してください。
②ローンの返済比率は50％を死守する
居住用の不動産投資の種類としては、区分マンション、一棟マンション、一棟アパートなどがあります。ここでは、主に多額の借入が発生する一棟マンションと一棟アパートを購入した場合の返済比率の考え方をご紹介します。
高収入の医師といえども、多額の借入をしてしまえばローン破綻のリスクが生じます。
一般的にローンの返済比率が50％なら比較的安全、40％なら安全と言われています。返済比率とは、月々の返済額を満室時の家賃収入で割った値で、仮に満室時の家賃収入が50万円、月々の返済額が25万円の場合、返済比率は50％となります。
返済比率50％というと、残りの50％は利益になるのだから余裕ではないかと思われるかもしれません。しかし、実際には返済以外にも諸経費（リフォーム、管理料等）や固定資産税といった固定でかかる支払いがあります。
さらに、空室が発生したり、修繕が必要になる場合もあるでしょう。
こうした不測の事態に備えるためにも、返済比率は最低でも50％をキープすべきなのです。
返済比率を意識せずに不動産投資を行った結果、毎月の給与から赤字を補填することになれば、本末転倒になってしまうので、十分に注意をしてください。
③確定申告は漏れなく確実に行う
給与所得者である勤務医として働く医師は、給与以外に20万円以上の収入がある場合や、2カ所以上からの収入がある場合、確定申告をしなければなりません。
高収入の医師が不動産投資で得られるメリットの一つは高い節税効果です。損益通算や減価償却によって所得税や住民税の節税を狙うわけですが、そのためにも確実な確定申告が必要不可欠なのです。
まとめ
お伝えしてきたとおり、不動産投資は医師におすすめの投資です。
医師の社会的信用を最大限に活用できるうえ、累進課税による高額な税負担を軽減することができるからです。もちろん、こうしたメリットだけでなく、新たな物件購入による赤字補填や返済比率、確定申告など、注意しなければならない点も多くあります。
また、不動産投資には空室や家賃滞納、大規模修繕など、キャッシュフローを悪化させるリスクがありますが、こうしたリスクがあることを知っておけば、対処できるものばかりです。
医師という職業を活かした資産形成・節税の手段として、不動産投資を検討してみてはいかがでしょうか。
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