医師として独立し、自分のクリニックを開業することは大きな目標のひとつです。しかし、開業には多額の資金が必要で、資金計画を誤ると経営の失敗に繋がる可能性があります。
本記事では、医師が開業する際に必要な資金の内訳や調達方法、そして失敗しないためのポイントを詳しく解説します。
医師が開業する際に必要な資金の内訳
クリニック開業に必要な資金は、主に以下の項目に分かれます。
- 物件取得費
- 内装・外装工事費
- 医療機器・備品購入費
- 広告宣伝費
- 人件費
- 運転資金
必要な費用を把握し、資金計画を立てることが、スムーズな開業への第一歩となります。
診療科目別の開業資金相場
開業資金は診療科目によって異なります。例えば、内科や小児科は比較的初期投資が少なく、高度な医療機器を必要としないため、一般的な診察室や検査機器、基本的な医療器具が主な設備となります。
一方、眼科や皮膚科は特殊な医療機器が必要なため、開業資金が高くなります。眼科では眼底カメラや視力検査機器、皮膚科ではレーザー治療機器や紫外線治療器が必要となるため、費用がかさむことがあります。
外科や整形外科など、手術を伴う診療科目は手術室の設置や高度な医療機器の導入が必要で、さらに多額の資金が必要です。手術室は感染症対策や安全性を確保するため、特別な設備が求められます。
精神科や心療内科は特殊な機器が必要なく、比較的初期投資は抑えられますが、患者のプライバシーを考慮した設計や内装が求められることがあります。
各診療科目の特徴を理解し、必要な設備や費用を事前に把握することが重要です。また、開業場所や規模によっても費用が異なるため、総合的に検討し、具体的な見積もりを複数の業者から取って慎重に決定しましょう。
開業資金を調達する方法
開業資金の調達方法は、自己資金以外にも様々な方法があります。主な調達方法を4つ紹介します。
日本政策金融公庫からの融資
日本政策金融公庫は、中小企業や個人事業主向けに融資制度を提供しており、開業資金の調達において重要な選択肢です。
比較的低金利で融資を受けられ、無担保・無保証での融資も可能なため、開業初期に資金繰りに不安がある方にとって大きなメリットとなります。ただし、審査は厳格で、事業計画書の提出が必要です。
日本政策金融公庫は、開業支援のためにセミナーや相談窓口も提供しています。融資を受けるための準備をしっかり行い、提出書類や面談スケジュールを事前に確認して、計画的に進めましょう。
民間の金融機関からの融資
民間の金融機関（地方銀行や信用金庫など）は、開業資金調達の重要な選択肢です。地域密着型の経営を行っており、地域の実情に合わせた融資が受けられることがあります。
民間の金融機関からの融資は、日本政策金融公庫と比べて金利が高めで、審査が厳しく、担保や保証人が必要な場合があります。ただし、融資額が大きい場合や他の金融機関との取引実績があれば、より有利な条件で融資を受けられる可能性もあります。
また、民間金融機関は融資だけでなく、経営相談や情報提供などのサービスも提供しているので、これらも積極的に活用しましょう。
リース会社の利用
リース会社の利用は、高額な医療機器の購入費用を抑えるための有効な手段です。医療機器は非常に高額で開業初期の負担が大きくなりますが、リース契約を利用することで初期費用を抑えつつ必要な機器を使用できます。
リース契約には、所有権がリース会社にあるため固定資産税の負担がないというメリットがあります。また、リース料は経費として計上でき、節税効果も期待できます。契約終了後は再リースや買取を選ぶことができます。
リース契約を結ぶ際は、契約内容（契約期間、リース料、メンテナンス費用など）をよく確認し、最適なプランを選びましょう。さらに、契約中に故障が発生した場合の対応も確認しておくことが重要です。
補助金・助成金の活用
国や地方自治体は、開業支援のためのさまざまな補助金や助成金を提供しています。これらの制度を上手に活用することで、開業資金の負担を軽減できます。
具体的には以下のような、補助金・助成金があります。
- 創業補助金
- 事業承継・引継ぎ補助金
- トライアル雇用助成金
これらの制度には、募集期間や支給要件が定められているため、事前に情報を集めておくことが重要です。
補助金や助成金の情報は、インターネットや地方自治体のホームページなどで確認できます。また、商工会議所や中小企業診断士などの専門家に相談するのも効果的です。
専門家は、補助金や助成金に関する知識と経験が豊富で、申請手続きをサポートしてくれます。
医師が開業資金を抑える方法
開業資金を少しでも抑えられる方法を解説します。
居抜き物件を選ぶ
居抜き物件とは、以前に医療施設や診療所として使用されていた物件で、内装や設備がそのまま残っているものを指します。
居抜き物件を選ぶことで、初期費用を大幅に削減できます。新たに内装工事を行う必要がないため、時間と費用を節約できるのが大きなメリットです。さらに、既存の医療機器や設備をそのまま使用できる場合もあり、設備投資を最小限に抑えられます。
ただし、自院の診療科目に合わせて、設備が適しているかを確認する必要があります。
医療モールで開業する
医療モールとは、複数の医療機関が集まる施設で、例えば、内科、歯科、整形外科などが同じ場所に併設されています。
医療モールで開業する場合、物件の賃貸料や設備投資が分担されるため、独立して開業するよりも資金面での負担が軽減されます。
また、集客効果が高く、他の医療機関と連携することで、患者さんにとって便利な医療提供が可能になるため、安定した集客が見込めます。
さらに、共用部分や設備の負担が軽減されるため、開業資金を抑えつつ、安定した診療を提供できます。
医療承継を検討する
医療承継とは、既存のクリニックや診療所を引き継ぐ方法です。
開業時に必要となる初期投資（物件購入や内装工事、設備投資など）を抑えつつ、すでに一定の患者層を持つクリニックを引き継ぐことで、安定した収益基盤を確保できます。
医療承継を検討する場合、事業の引き継ぎや譲渡契約についてしっかりと確認することが重要です。
既存のスタッフや患者さんとの関係性も重要ですが、承継により開業資金を大幅に抑えつつ、スムーズに事業を展開できる可能性があります。
医師が開業資金計画で失敗しないためのポイント
医師が開業資金計画で失敗しないためには、入念な準備と計画が不可欠です。ここでは、開業資金計画で失敗しないための重要なポイントを解説します。
詳細な事業計画書を作成する
事業計画書は、資金調達と開業後の経営戦略を示す重要な指針です。事業計画書をしっかり作成することで、リスクを減らし、経営を安定させられます。
まず、開業する診療科目やターゲット患者層、提供するサービス、競合との差別化ポイントを明確にしましょう。また、自院の強みを伝え、患者に選ばれる理由を示すことが大切です。
次に、収益見込みを算出します。患者数や診療報酬単価を基に収入予測を立て、支出（人件費、賃料、光熱費など）も詳細に見積もりましょう。これにより、資金繰り計画を立てやすくなります。
また、開業に必要な資金の内訳を明確にし、自己資金、融資、補助金などの調達方法を記載します。運転資金は、開業当初の収入が不安定なことを考慮し十分に確保しましょう。
事業計画書は金融機関から融資を受ける際に必要です。内容は具体的かつ詳細に記載し、必要であれば専門家のアドバイスを受けましょう。
専門家のサポートを受ける
開業資金計画で失敗しないためには、専門家のサポートを受けることが重要です。医師がビジネスや資金計画に関する専門知識を持つことは難しいため、開業コンサルタントや税理士、会計士のアドバイスを求めると良いでしょう。
専門家は、資金見積もりや税務面、融資を受けるための事業計画書作成などでサポートしてくれます。特に融資審査においては、現実的で実行可能な計画書が求められるため、専門家の助言で計画を改善できます。
無駄なコストを見直す
開業資金計画で失敗しないためには、無駄なコストを見直すことが重要です。開業時には多くの支出がありますが、全ての支出が必要とは限りません。無駄な費用を削減することで、資金を有効活用できます。
設備や医療機器の購入に関しては必要最低限のものを選び、、内装工事や宣伝費用も見直し、過剰な支出を抑えられます。例えば、広告宣伝は、効果的な媒体を選び、ターゲット層に絞ったプロモーションに絞るとよいでしょう。
これらの無駄なコストを見直すことで、開業資金を節約でき、経営を軌道に乗せやすくなります。
まとめ
医師の開業には多額の資金が必要で、金額は診療科目、規模、地域によって異なります。資金調達方法には自己資金、融資、リース、補助金などがあります。
失敗しないためには、詳細な事業計画書を作成し、専門家のサポートを受けながら進めることが大切です。また、無駄なコストを見直し、効率的な資金運用を心がけましょう。
開業資金は経営に大きな影響を与えるため、計画的に進め、開業後も定期的に見直しながら修正していくことが重要です。
この記事が、開業を検討されている方の参考になれば幸いです。計画的に進めることで、成功に繋がるでしょう。
