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こんにちは、医師で不動産投資家の大石です。前回の記事＜医師×不動産投資、法人設立で節税するって？＞では、法人設立で節税する話を書きました。なんとなく「経費」っていう言葉の響きが、良いですよね（笑）

さて今回は

「法人設立せずに個人所有でも、不動産投資で節税ってできないのか？」

という声にお答えしたいと思います。

こんにちは、医師で不動産投資家の大石です。前回の記事＜医師×不動産投資、相性が良い理由＞では、医師と不動産投資の相性の良さについて、説明しました。

今回は、多くの先生にとって興味があるであろう、法人設立と節税を、不動産投資で行う事についてです。

読者の先生方、初めまして。

現役医師で、株式会社ブルーストレージ代表の、大石と申します。普段は自由診療クリニックで勤務をしながら、会社の経営をしつつ、不動産投資家としても活動しております。

今回から、当メディアにて連載させていただく事になりました。

私は２０代の頃から不動産投資を行っており、もうすぐ３年が経とうとしています。私の不動産投資の経験を、当メディアの読者の先生方に、少しでも共有できればなと思っております。

税務調査と聞くと、どのようなイメージをお持ちでしょうか？　古くは映画「マルサの女」や時折ニュースなどで報道されるように、スーツを着た無表情無機質な人々が情け容赦なく会社や家などに押し入り、ダンボールなどに書類を詰めてガンガン押収するということを想像されるかと思います。

このような税務調査は査察や強制調査と呼ばれます。しかし一般の納税者に対して行われることはほとんどなく、通常は任意調査という形で行われます。

医師の方と一緒に資産形成や税金対策を学んでいくスペシャルコンテンツ。
第1回目は、開業を目指す精神科医の前田先生のライフプランや資産運用法を取材しました。2回目以降はコンサルタントとともに先生の悩みを解決していきます。

現在医師人気が高く医師人口は増えてきております。また、国も医師の絶対数を増やすために新規の医学部を増設したりなどの制作をしている今日この頃です。

人気の理由としては医師という仕事は平均給与が高い職業であるというのがまずは大きいでしょう。
しかし、そんな中でも医師という職業は「大変そう」、「まったく寝ていなさそう」などというイメージがある方も多いと思います。では時給換算するとどうでしょうか？

おそらく、医師(勤務医)の方で激務の方は一度は考えたことがあるのではないでしょうか。医師という職業は年収はだいたい1,000～2,000万円くらいに収まっている方が多いと思います。

しかし、時給換算で見てみたら働き方によっては雲泥の差があると思います。
医師は勤務先によって時給が全く異なってくるので今回はこの「時給」という観点からコメントしていきたいと思います。

時給が高ければ少ない時間でも高収入になるので、それだけQOLが高くなるため非常に気にされる方も多いと思います。

今後医師になる方でこの記事を読んでくれる方にはその辺が参考になればと思います。

東京都内では第２波で一日あたりの感染者数が次第に増えてきている現在ですが、今回のCOVID-19は今までの医療業界の流れやルールを大きく変えることになるでしょう。

今後、あらゆる医療は常に新型コロナウイルスのことも考慮した体制を取る必要があります。

現在、私は某大学病院で内科医をしつつ、市中病院で３次救急もやっていますが、この半年でいろんな変化が起きました。

今回は医療業界の中でも私が勤務する①大学病院の内科、②３次救急の現状と今後についてお伝えできればなと思っています。

近年、医師不足が問題視され早急に医師の絶対数を増やすべく処置が取られています。

その結果医師の数は年々増えて来ている一方、日本は高齢化社会が進行し徐々に人口は減少傾向をたどっています。つまり今後、医者一人あたりの平均患者数は徐々に減少傾向をたどります。

その結果起こり得るのは医師の平均年収の減少でしょう。

タイトルにあるように、今現在、収入に危機感を持つ医者が急増しています。社会一般的に医者は高収入で、一度なってしまったら将来お金に困ることはない、という考えはすでに消えつつあります。

これからは医者も資産形成に関して早くに対策していく必要があるのです。

2020年7月10日時点で東京都内のコロナ感染者数が1日200人以上と第2波が来つつある中、コロナウイルスが落ち着くまでwithコロナというスローガンが建っています。

今後、コロナウイルスがどういう結末をたどるかわからないためある意味ではこのスローガンは正しいと言えるでしょう。

勤務医として働く医師だけでなく医療従事者全員も常にコロナウイルスが蔓延していると考えながら医療に励む必要があります。