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女性医師が働き続けるためのヒント

女性医師は、男性医師よりも、結婚や出産・育児によって“キャリアの中断”を余儀なくされるケースが多いものです。しかし、その実情はあまり知られていません。そこで今回は、女性医師の置かれた現状を把握するとともに、女性医師が働き続けるための工夫やヒントを探っていきます。

まだまだ整っていない「女性が働き続ける環境」

厚生労働省が発表した資料「女性医師キャリア支援モデル普及推進事業の成果と今後の取組について」(平成30年3月14日発表)を見ると、女性医師の数は昭和51年以降、平成26年まで年々増加していることがわかります。割合で見ると、女性医師は医師のうち20.4%(平成26年)と、5人に1人が女性医師になっています。

最近、大学の医学部の入試で男性の受験者を優遇して得点操作しているというニュースがありましたが、昭和55年が医学部入学者のうち女性の占める割合が受験者数15%程度だったのに対して、平成6年あたりからは3人に1人が女性と、医師を目指す女性は昔と比べて大幅に増えています。また、医師の国家試験の合格者も女性がほぼ3人に1人という状況です。

このように日本国内だけを見ると、「女性医師が増加傾向にある。医療業界は女性が活躍している」と思うかもしれませんが、世界に目を向けると、決してそうではないことがわかります。同資料の「OECD加盟国の女性医師の割合」では、トップのエストニアが73.8%で、OECDの平均が44.8%。なかでも日本と韓国がこの中で“圧倒的に女性医師の割合が低い”(日本20.4%、韓国21.9%)のです。

また、この資料は「女性医師は長年働きづらい傾向にある」ことも浮き彫りにしています。女性医師が占める割合を「年代別」に分けたグラフでは、29歳以下:34.8%、30~39歳:31.1%、40~49歳:22.0%、50~59歳:13.9%、60~69歳:9.9%、70歳以上:9.3%と、わかりやすく年代が上がるにつれて減少しているのです。女性医師が男性医師よりも、キャリアを形成しづらく、長年働ける環境が整っていない、ということがよくわかります。

キャリアの中断によって余儀なくされる「収入減少と消滅のリスク」

女性医師が男性医師よりもキャリアを形成しづらい理由のひとつは、女性に大きな負担がかかる「出産」と「育児」です。同資料でも、「[女性医師]仕事を中断(休職)、離職した『理由』」では、出産が70.0%、子育てが38.3%と圧倒的に上位を占めています(ちなみに、それ以外は、自分の病気療養が14.5%、夫の転勤に伴うが10.8%、留学が10.3%など)。

仕事を求職、または離職した期間は、6カ月~1年未満が最も多く29.0%、次いで1~6カ月未満が27.8%、1年~2年未満が18.4%、2年~3年未満が11.1%、3年以上が10.1%と続きます。最近は男性も「育休」を取る風潮が少しずつながら出てきていますが、まだまだ実際に休む人は少ないので、女性に多くの負担がいっていると考えてよいでしょう。

子育てと勤務を両立するために必要なものは、「職場の雰囲気・理解」「勤務先に託児施設がある」「子どもの急病などの際に休暇が取りやすい」「当直や時間外勤務の免除」「配偶者や家族の支援」が上位を占めていて、勤務先の病院と家族、双方の理解と環境の整備を求める声が上がっています。

女性医師はキャリアの中断を余儀なくされることで、「収入減少、または消滅のリスク」がついてまわります。出産、育児の場合は、産休・育休手当がありますが、支給の期間が限定されているため、何らかの事情があって休暇を延長する場合は、収入がゼロになる可能性もあります。

また、求職、離職の後にスムーズに職場復帰ができればよいですが、一旦崩れた生活リズムやバランスを元に戻すのは簡単なことではなく、「戻ってみたけど、やっぱり退職してしまった」「戻ろうとしたけど無理だった」ということもあるでしょう。これは前述の「女性が長く働き続けることができない状況」のデータを見れば、想像することができます。

女性だからこそ必要な「収入に困らない仕組みづくり」

キャリアを中断、または退職の可能性が男性よりも高い女性だからこそ、「収入に困らない仕組みづくり」が必要になります。仕組みづくりとは、簡単に言えば、自分自身の主な労働とは別に資産形成するための方法を獲得することを指します。

仕組みづくりにはいくつの方法がありますが、そのひとつに不動産運用(マンション投資)があります。都心、駅近、ワンルームなど、現在ニーズが高いマンションを購入して、それを貸すことで利益を得るというものです。マンション投資の場合、自身が月々の支払をしている間は節税対策になり、完済後は家賃の不労所得を得る、または売却してしまうことも可能です。ただ、これをするためには「資産価値が落ちづらく、ニーズが高いマンション」を購入するなど、深い知識が必要になります。

また、個人型確定拠出年金「iDeCo」や税制優遇制度「NISA」を活用する方法もあります。iDeCoは毎月5,000円以上を積立・運用していき、60歳以上になった時点で運用した資産を受け取ることができます。NISAは少額の投資を行う“投資初心者向け”のものですが、iDeCoもNISAも「節税対策」ができることも大きなポイントです。

まとめ

「女性が働き続ける環境」が整っているとはまだまだ言えない、現在の日本の医療業界。今後、環境は変化していくと思いますが、それをただ待つだけでなく、自分自身でできることから始めてみましょう。

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