大地震がきたらどうしよう……天災に対する不安を解消 | 勤務医ドットコム

border_colorCOLUMNコラム

大地震がきたらどうしよう……天災に対する不安を解消

「地震のリスクが気になるけど、どんな物件を選べば良いのだろう……」

不動産投資をスタートさせたいけれど、いつおこるかわからない大地震への不安からなかなか一歩目が踏み出せない……そんな人も多いのではないでしょうか。

そんな不動産投資にまつわる不安を、ひとつずつ解消していきましょう。

今回は「地震リスク」にスポットをあてます。

地震リスクへの対処法

不動産投資におけるさまざまなリスクの中で、「地震リスク」は完全に回避することがほぼ不可能です。

だからといって何も準備しないまま投資をすすめてしまうと、予期せぬ大地震で一瞬にしてすべてを失ってしまうといった自体に陥りかねません。

地震のリスクへの対処方法は、「リスクの軽減」「リスクの分散」「リスクの転嫁」などが考えられます。ひとつひとつ見ていきましょう。

物件選びでリスクを軽減

対処方法の1つめはリスクの軽減です。

物件にはその耐震性を最低限保証する耐震基準があり、「新耐震基準」「旧耐震基準」で別れています。「新耐震基準」は1981年に改正された建築基準法において見直された耐震基準で、1978年に起きた宮城県沖地震を教訓とし、震度6強の大地震がおきても倒壊しないことを前提としています。

物件選びの際、耐震性の強い新耐震基準に則っているものを選ぶことで地震リスクを軽減させることができます。この時注意しなければならないのが、1982年に建てられた物件でも旧耐震基準に則っている場合があるので、建築年だけでなく耐震基準もしっかり確認してみましょう。

耐震基準は「建築計画概要書」「台帳記載事項証明書」にて確認することができます。物件が所在する市区町村(場合によっては都庁や県庁)の建築担当部署まで住宅地図・建物の登記簿を持って行き、建築計画概要書・台帳記載事項証明書の確認をしたいと問い合わせることで確認ができます。

複数エリアでリスクを分散

リスクの軽減に続き、2つめの対処方法はリスクの分散です。

ワンルームマンションに投資する際、みずからの投資スタイルにあわせて2件・3件と投資物件を買い増していくことも考えられます。同じエリアに買い増しをしていくと大地震発生時のリスクも集中してしまうため、人気があり地盤も強いような別のエリアへ買い増すことでリスクが分散できるでしょう。

地盤の強さについては、東京都都市整備局の『地震に関する地域危険度測定調査』という資料で情報を得ることができます。インターネットで簡単に検索が可能で、建物の倒壊や火災発生時の危険度について5段階のランク分けがされているため、とてもわかりやすい資料となっています。

投資効率でみると同じエリアへ一極集中するほうが良いと言われており、投資規模が小さい場合はエリアを分散すると自主管理も煩雑になるため、エリア分散についてはみずからの投資スタイルにあわせて決定する必要があります。

地震保険でリスクを転嫁

3つめの対処方法はリスクの転嫁です。

地震保険へ加入することによって、地震による火災や損壊、埋没や流出などの被害に対して一定の範囲内で補償をうけることが可能となります。

特徴として、地震保険へは単独で加入することができず、必ず火災保険とセットで加入することになります。また、火災保険の加入時にセットしなかった場合でも、途中から地震保険を追加することが可能です。

地震保険へ加入する場合は火災保険とあわせて保険料のコストが発生してきますので、確定申告の際に費用として計上することも忘れずにおこないましょう。

購入前の対策が重要!

地震への対策として3つの方法を紹介してきました。ここで共通するポイントは、すべて事前の準備が必要ということです。

地震のリスクだけに限らず、さまざまなリスクに対してどれだけ事前に準備をしておけるかにより、不動産投資の成功は左右されることでしょう。また、こうした事前の準備をするために、どのようなリスクがあるのかをなるべく多く知っておかなければなりません。

目の前にある不安をひとつずつ解消し、有利な不動産投資をスタートさせましょう!


不動産運用セミナーTOPはこちら

不動産運用セミナーTOP

無料税金対策/資産形成セミナー情報

勤務医ドットコムでは、医師の方向けに無料セミナーを全国各地で開催しています。
効果的な節税の方法や相続、資産形成、副業など、収入の多い医師の方にとって有益な情報をお伝えしています。セミナーでは個別相談も実施していますので、あわせてご活用ください。
先着順となっておりますのでお早目にお申込みください。

無料税金対策セミナー一覧はこちら

ピックアップ記事

  1. 20代、フリーランス、女性Tさん(年収1600万円)の不動産投資事例
  2. 辛すぎる仕事漬けの日々……大半の医師は不満を抱えている
  3. 融資は交渉できるの?融資交渉時の基本テクニック!
  4. 支払総額はどうなるの?金利の上昇による不安を解消
  5. 40代、勤務医、Fさん(年収2000万円)の不動産投資事例

関連記事

  1. コラム

    不動産投資のための物件の選び方|物件選びのポイント

    不動産投資を成功させ、リタイヤ後の収入・資産の準備をしたいと考えると、…

  2. コラム

    【連載】医師と学ぶ資産形成|精神科医 前田先生 Part.1

    医師の方と一緒に資産形成や税金対策を学んでいくスペシャルコンテンツ。…

  3. コラム

    夫婦で医師だった場合の保育園事情

    医師同士の結婚は職場恋愛の延長戦上にあるため、珍しいものではありません…

  4. コラム

    男性医師でも育休の取得は可能?

    女性対象の制度というイメージがある「育休」。子どもは男女のペアである両…

  5. コラム

    不動産投資の「利回り」とは?利回りの目安はどのぐらい?

    不動産投資を行う上で、一番重視しなければいけないのが「支出(返済)と収…

  6. コラム

    投資マンションの選び方|ワンルーム・中古・新築・一棟の違い

    いざ、不動産投資を始めようと立ち上がっても、どんな物件を購入して良いの…

現在から65歳まで働いた場合の
納税総額はいくら? 簡単・お手軽診断

年収(※1)

万円

年齢(※2)

  • 入力いただいた数値を65歳までの平均年収として算出します
  • 生涯納税額を知りたい場合は、本格的に給与が増えた年齢を入力してください

あなたの想定生涯納税額は

taxです

結果をクリア

  • この金額はあくまで目安の金額です
  • 「(年収-控除額)×税率×65歳までの残りの勤続年数」の計算式で算出しています
  • 年収が増加すると納税額も増加します
年収 税率(住民税10%を含む)
年収195万円以下 15%
年収195万円超~330万円以下 20%
年収330万円超~695万円以下 30%
年収695万円超~900万円以下 33%
年収900万円超~1,800万円以下 43%
年収1,800万円超~4,000万円以下 50%
年収4,000万円超 55%

SEMINAR

節税対策や多忙な方でもできる不動産投資のノウハウをご紹介する無料セミナーを全国各地で開催中です。
詳しく見る

NEW ENTRIES

  1. 勤務医に向いているマイクロカンパニーで節税する方法
  2. 2020年税改正 所得金額調整控除(子ども等)の創設による税…
  3. 医師が投資をするなら要チェック!医療関連の株式銘柄5選【20…
  4. 30代、フリーランス、Kさん(年収1700万円)の不動産投資…
  5. 知っておきたい、開業医の確定申告と節税対策
keyboard_arrow_up