不動産投資に失敗する人の特徴や傾向とは | 勤務医ドットコム

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不動産投資に失敗する人の特徴や傾向とは

全ての投資にいえることですが、不動産投資にも向き不向きがあります。
センスだけで不動産投資はできませんが、理論をたくさん知っていても失敗する人は失敗をしてしまいます。
また、そういった方は何度リトライしても同じことを繰り返します。

ここでは、不動産投資に失敗する人の特徴や傾向についてとらえ、どのようにカバーすれば同じ失敗を防げるのかをまとめました。
ビギナーズラックで終わらせたくないという方にもおすすめです。

不動産投資における「失敗」とはどんな状態なのか

不動産投資を行う方が「失敗した」と感じる取り引きならば、失敗だったと結論づけることができますが、売却時に損を出してしまった・空室が埋まらない・物件に買い手がつかず含み損が増えているという状態でも、まだ投資資産や財産が残っていれば本当の失敗にはつながらないと言えます。

最終的な失敗とは「物件や保有資産を差し押さえられた」「破産宣告を受け、信用もすべて失ってしまった」という状態ではないでしょうか。

もちろん、ここまでの状態になるまで不動産投資に興じてしまうと、ギャンブル依存に近い状況と言えますし、ここまでの失敗をされる方も少ないと思われます。
ですが、この数年の金融情勢も相まって、実際に不動産投資に失敗している方は徐々に増えているのです。

あなたは大丈夫?不動産投資に失敗する人の特徴や傾向

不動産投資に失敗する人の特徴や傾向について実際に見ていきましょう。

①手当たり次第投資対象にしてしまう

不動産投資をするに当たり、「抑えるべき物件」の基準を明確にしない方は失敗しやすいと言えます。
「利回り」「エリア」「費用の安さ」など単純なキーワードだけで購入し、手放すことを繰り返していくというケースは、知らぬ間に資産を目減りさせることにもつながります。
これから家賃収入が望めるエリアなのに、目先の売却益だけで物件を手放してしまうというケースもこれにあてはめることができます。

②金銭感覚がズレている方

不動産投資は、売却益や賃貸収入によって、自己資産を増やすことが基本です。
ちょっと大きな収入が得られたから、新たな投資物件を購入する・不動産投資以外の投資に資金を投入してしまうという方は将来的に失敗します。
賃貸収入を得ている場合、保有物件の修繕などに資金を投入することができなくなり、最終的に新しい入居者を迎えられない状況に陥ることも考えられます。

また、いざ本業を定年退職などの理由で失った場合、老後の資産が無くなるという結果も考えられます。
定期収入は家賃収入のみとなった場合に、老後資産を増やすべく、リスクを伴う物件を投資対象としてしまうという傾向も見られます。

③金融情勢や不動産投資に対するアンテナを張り巡らさない方

兼業で不動産投資に携わっていると、本業を優先させるべく、総合不動産会社の見解を尊重し、すべてを任せたいという方も出てくるでしょう。

不動産投資のトレンドも刻一刻と変化しており、投資対象物件に対する収益も変動していますし、注目すべき地域なども大きく変わってきています。
また、外国為替市場や国内の金融情勢も突然変化することがあります。
この変化は不動産投資家にとって大きな打撃につながる場合もあります。

不動産コンサルタントは常にそういった動きを把握し対応に務めますが、個人に見合った投資対象物件の選定にまで照準を合わせられないこともあります。
そのため、日頃から自身でも最新の情報を把握し、それらを踏まえた上でコンサルタントとうまく連携することが望まれます。

失敗を引き起こさないための対策

やはり、投資物件に対する「基準」を設けることが大切です。
「区分/1棟」「集合住宅/一戸建て」「地方の新興住宅地/都心」「新築/中古」いろいろな選択肢がありますが、人口の流入や社会情勢などを細やかにチェックしていると、だんだん投資すべき物件が浮かびあがってきます。

また、融資を検討している際に金融情勢などをつかんでいるだけでも、「借り時」「今は我慢すべき時期」などの見極めに役立ちます。
情報に敏感になることは良いのですが、逐次情報を入手しようとすれば、兼業投資家の場合、本業がおろそかになってしまいます。

不動産投資などに携わっている総合不動産会社の担当者と定期的に面談を行い、最新の情報を取り込みながら投資物件に対する自身の見解をまとめていくことで、本当に投資すべき物件を見極めることができ、失敗を防ぐことができます。

やはり、自分本位・興味本位の不動産投資は最終的に破産等の失敗を導いてしまいます。
政治や経済に詳しくなる必要はありませんが、情報は常に把握することで不動産投資事業の拡大や維持などの検討材料になるでしょう。

ただし、自分一人では情報を持っていても正しい選択かどうか見極めることができない場合もあります。信頼できる専門家をパートナーとして安定した運用・節税対策などを行うと安心です。


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